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ウェルネス／運動施設向けオールインワン・マネジメントシステム「hacomono」を提供する株式会社hacomono（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：蓮田健一）は、2026年1月、習い事に通う小学生の子どもを持つ保護者535名を対象に、「習い事に関する保護者の意識・行動実態調査」を実施しました。
調査名：習い事に関する保護者の意識・行動実態調査 2026
調査方法：インターネット調査（47都道府県対象）
調査対象：習い事に通う小学生の子どもを持つ保護者
有効回答数：535名（男性49.2％／女性50.8％）
調査期間：2025年12月25日〜2026年1月4日
※全国4,000名規模の事前スクリーニング調査を実施
保護者の約75％が共働き世帯であり、子ども2人以上の家庭も77％を超えました。
習い事を続ける上での負担としては、「送迎の負担」（40.0％）や「土日の予定調整」（29.0％）が上位に挙げられており、習い事が家庭全体のスケジュールに影響を与えている実態がうかがえます。
習い事の決め手として最も多かったのは、「子どもの興味・やる気の維持」（57.9％）でした。一方で、「通いやすさ・送迎のしやすさ」も35.3％と上位に挙げられており、内容や質に加え、日常生活の中で無理なく通えるかどうかが重要な判断軸となっています。
⚫︎ 手続きの不便さが「体験・継続」に影響
手続きや連絡の不便さによって体験・入会を見送った保護者は31.2％にのぼりました。
また、入会後においても、欠席・振替手続きの不便さから36.1％が退会を検討した経験があると回答しています。
⚫︎ 手間削減は「価値」として受け止められている
利便性向上による手間や時間の削減は、保護者にとって明確な価値として認識されています。理由や効果への納得感があれば、費用が上がる場合であっても受け入れられる余地があることが示唆されました。
※詳しいデータは調査レポートにて公開
本調査からは、習い事選びにおいて「子どものやる気や成長を尊重する姿勢」が何よりも大切にされている一方で、共働き家庭の増加や家庭環境の多様化を背景に、送迎や手続きといった運営面の負担が、体験・入会・継続の判断に大きく影響している実態が明らかになりました。
習い事は、指導内容で選ばれる時代から、家庭全体の生活リズムに無理なく組み込めるかどうかも含めて評価される存在へと変化しています。
こうした保護者の負担を軽減する取り組みは、すでに現場でも進んでいます。
実際にhacomonoを導入しているスクールでは、体験予約や欠席連絡、振替手続きなどをオンライン化することで、保護者とのやりとりが円滑になり、日常的な連絡・調整にかかる時間と手間の削減を実現しています。
この運用の変化や具体的な導入効果については、事例動画にてご紹介しています。
リンク
本調査では、本リリースでご紹介した内容に加え、入会・継続に影響する具体的な要因や、保護者が「負担」と感じるポイントの詳細分析など、習い事・スクール運営に活かせるデータと考察をまとめています。
調査レポート全文は、以下よりダウンロードいただけます。
▼ 調査レポート ダウンロード
47都道府県調査｜2026年1月実施
習い事に関する保護者の意識・行動実態調査
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